ありがちなアパート経営に失敗する原因とその対策

2018年9月25日 otani

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他の投資やビジネスと同じように、アパート経営にも失敗のリスクが伴います。
しかし、訳もなく失敗するというケースは少なく、多くの場合は明確な原因があって失敗しているのです。
そこで、今回はアパート経営に失敗する原因と対策をご紹介します。

１．アパートがあれば自然と収入が入ると考えてしまう

当たり前のことですが、アパート経営では入居者がいなければ家賃収入も発生しません。
アパートを所有すれば、何もしなくても満室になり賃料収入が入ると安易に考えている方は失敗してしまいます。

＜対策＞
空室が発生した場合「空室が何室までなら赤字にならないのか」など事前にシミュレーションしておくことが大切です。退去者が続出しないような対策も考えておきましょう。
また、空室が発生した時に頼れる仲介業者と管理会社を知っていること。入居者探しに強い仲介会社を知らなくとも管理会社がいれば、ご自身に知識がなくても安心して相談することができます。

２. アパート管理を怠る

アパートの管理を管理会社に依頼すると、一般的に賃料収入の5～8％を支払うことになります。この費用を浮かせようと自分でアパート管理をした結果、失敗してしまうケースがあります。
アパートの管理業務は、建物の清掃や入居者からのクレーム対応が中心です。
個人でこの管理業務をしようとすると、本業が忙しく建物の掃除が行き届かなかったり、クレームにも十分に対応できないことが多いのです。入居者にとって「住みにくい」と思われる原因となり、退去者がでたり空室が続いてしまうことに繋がります。

実際に、同じ地域にいても「前の管理会社の○○は不親切だった。」などよくでてくる会社があります。

＜対策＞
経費が抑えられるからといってアパートの管理をおろそかにせず、信頼のおける管理会社に依頼して入居者の住みやすい環境を作りましょう。

３．土地勘のないエリアのアパートを独自で購入する

値段や周辺環境などの投資条件を満たしたアパートをご自身で見つけた場合、「投資条件を満たしたから」といって安易に投資してしまうと失敗する可能性が高いです。
そのアパートの所在地が土地勘のない場所や遠方にあれば、ご自身で現在の周辺環境を把握できませんし、物件周辺のアパートの入居率も分からないでしょう。
将来の動向を予想することも難しいですよね。

＜対策＞
物件をよく知る不動産会社（仲介業者）に依頼し、相談しながら投資物件を探しましょう。
きちんと対応してくれる収益不動産の専門会社の意見がきけない場合は、物件を紹介する不動産会社以外にも必ず他の会社に調査をしましょう。
病気の治療と一緒で信頼のおけない医師はセカンドオピニオンが必要なように不動産もそのケースはあります。

４．節税に役立つという理由でアパート経営を始める

いくら節税ができるからといって赤字経営を続けてしまうと本末転倒です。
慢性的な赤字経営では金融機関からの信用度も低下してしまいますし、現金が手元に残らずアパート経営に必要な修繕・維持費を賄うことができなくなってしまいます。
経営の仕方は人それぞれでありますが、節税が目的の不動産投資は割高な物件であることが多いです。
このように節税を目当てにアパート経営を始めてしまうと、本来の目的である収入を増やすことができずに失敗してしまうのです。

＜対策＞
アパート経営は節税のためではなく、資産を増やすためにするものです。
将来どれぐらい資産を増やしたいのか、ビジョンをしっかりと考えておきましょう。